レポート

千葉⼤学倉阪研究室とNPO法⼈環境エネルギー政策研究所は、⽇本国内の市区町村別の再⽣可能エネルギーの供給実態などを把握する「永続地帯」研究を進めています。その17年⽬の報告書として「永続地帯2022年度版報告書」を公表し […]

エネルギー自給率100％を越える自治体が全市町村の1割に到達－「永続地帯2021年度版報告書」の公表 2022年6月7日千葉大学倉阪研究室　＋　NPO法人環境エネルギー政策研究所 千葉大学倉阪研究室とNPO法人環境エネル […]

固定価格買取制度の導入後はじめて、風力発電・地熱発電の伸び率が太陽光発電の伸び率を上回る　－「永続地帯2020年度版報告書」の公表 2021年4月15日 千葉大学倉阪研究室　＋　認定NPO法人環境エネルギー政策研究所 千 […]

域内の民生・農水用電力需要を上回る量の再生可能エネルギー電力を生み出している市町村が、全市町村数の1割を超える－「永続地帯2019年度版報告書」 2020年4月7日 千葉大学倉阪研究室 ＋ 認定NPO法人環境エネルギー政 […]

再生可能エネルギーで住み続けるためのエネルギーを自給できる市町村が100 に到達 千葉大学倉阪研究室と認定NPO 法人環境エネルギー政策研究所は、日本国内の市町村別の再生可能エネルギーの供給実態などを把握する「永続地帯」 […]

2017年度以前の永続地帯報告書 永続地帯報告書および別紙(主に都道府県分析表)を掲載した。なお、報告書内の数値はその時点での推計方法に基づく推計値であり、推計方法が見直されている場合がある。 2017年度： 永続地帯2 […]